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大沢記念建築設備工学研究所

本研究所は、都市・建築の環境工学、建築設備工学及びその他これらに関連する分野の基礎的、応用的調査・研究を行うことを目的にし、1968年、大澤一郎の提唱によって関東学院大学が附置する研究所として創設されました。
2005年、文部科学省学術フロンティア推進事業としてリニューアル工事を行い、総合的なサスティナブル建築=環境共生技術フロンティアとして再生・改修されたことにより、建物全体は、総合的研究施設であると共に、一つの大きな環境共生技術のための実験装置となっています。
 
 

主要研究分野

建築経済・建築生産・建築構法 分野

研究者;
Key words;
李祥準
ライフサイクルマネジメント、資産、維持管理、再生、長寿命化、ファシリティマネジメント、CRE・PRE

 
建築環境工学(空気・熱)、建築設備(空調)分野

研究者;
Key words;
遠藤智行
空気調和設備、換気理論、高効率換気システム、通風、省エネルギー、分煙、受動喫煙

 
給排水衛生設備、環境工学分野

研究者;
Key words;
大塚雅之
給排水衛生設備、長寿命化、スケルトン&インフィル、排水システム、節水・節湯、省エネルギー

 
建築・都市環境デザイン分野

研究者;
Key words;
兼子朋也
温熱環境と人間生活、温熱的感覚・快適性、風土建築、パッシブデザイン、都市気候、サスティナブルデザイン、アートマネジメント

 
建築環境工学分野

研究者;
Key words;
栗原広佑
温熱環境, 地域型木造住宅, 伝統民家, パッシブデザイン, 木質バイオマス燃焼機器, 森林資源の地産地消

 
建築環境工学分野

研究者;
Key words;
新明加奈子
サステナブル建築の環境設備性能調査、環境設備システムの教育プログラムの開発、省エネルギー、ZEB

 
建築電気設備工学分野

研究者;
Key words;
高橋健彦
接地、雷電磁環境、電気安全

 
建築環境工学、電気設備分野

研究者;
Key words;
中村秀親
建築電気設備、接地システム、雷サージ、電気設備の維持管理、省エネルギー

 
共通科目(英語)

研究者;
Key words;
本沢彩
室内空間における人間の音声の音響特性および知覚・聴解

 
建築環境工学(熱・光)分野

研究者;
Key words;
山口温
熱環境、光環境、環境調整

研究所概要

 
[ 位置 ]
神奈川県横浜市金沢区六浦東1-50-1

研究所へのアクセス
 
[ 建築概要 ]

施設名 大沢記念建築設備工学研究所
構造 RC造(一部S造)地上4階
用途
建築環境共生技術設備研究施設
RF 屋上、ビオトープ、緑化施設
4F 居住空間実験スタジオ1、居住空間実験スタジオ2
3F 機械スペース、設備工学実験室、会議室謙所長室
2F 電気設備実験室、計測室2、計測室3
1F 環境共生実験ワークショップ・トイレ
面積 敷地面積:126,208.27㎡
延べ面積:733.42㎡(内増築分177.55㎡)
建築面積:308.75㎡
工期 着工:2004年10月1日  竣工:2005年3月29日

 
[ 平面図 ]

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所長挨拶に代えて

 
「新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言下において」

 
所長 遠藤 智行

 
 本年度より大塚雅之所長に替わり,研究所長を仰せつかりました遠藤でございます.長い歴史を持つ研究所の所長という重責を感じつつ,はなはだ微力ながら研究所の発展に努力いたす所存でございますので,よろしくお願い致します.

  
 令和という新しい時代の幕開けとともに,我が国で 56 年ぶりに開催される東京オリンピックへの期待感を持って巻頭言を執筆してから 1 年,社会は全く予想だにしない状況となりました.年末年始の特番にオリンピックのメダリストらの姿は無く,初詣や箱根駅伝の観戦にも自粛が呼びかけられ,自粛警察なる言葉を耳にする機会も増えました.ここで,本年の本学の状況を記しておきます.2020 年 1 月,WHO が新型のコロナウイルスを確認しました.この頃の日本はまだ国外での出来事という感が強かったと思います.2 月になり,感染が確認された乗客を乗せたクルーズ船が横浜港に逗留しました.この頃から本学が位置する横浜においても危機感が一気に増大し,例年,3 月にみなとみらいの赤レンガ倉庫で開催されていた建築・環境学部の建築展も現地開催を中止(オンラインに切替え),卒業式・修了式の式典及び入学式の式典も中止となっていきました.この 10 年間でこれらの式典が中止となるのは2011 年に続き,2 度目です.4 月には県下に緊急事態宣言が発出され,大学の講義も原則オンラインによる実施となりました.新しい学校,新たな学生生活のスタートに胸躍らせながら学内を歩く新入生の姿は見られず,大学構内は閑散とした状態が続きました.大学教員は慣れないシステムに悪戦苦闘しながら,学生たちのために,短期間で必死に講義準備を行いました.この期間を頑張って乗り切れば,夏には日常生活が戻るという期待を持って,多くの国民が努力をしましたが,残念ながら東京オリンピックは延期,夏の甲子園大会やインターハイなども中止となってしまいました.人との間隔をとり,マスクを着用する新しい生活様式が提唱され,「3 密」が新語・流行語大賞の年間大賞にもなりました.冬には第 3 波を迎え,春の緊急事態宣言時をはるかに凌ぐ新規感染者数が連日,報道されるようなりました.本学建築・環境学部は秋学期から対面講義を再開しましたが,2021 年 1 月 7 日に県下に再び緊急事態宣言が発出されたことに伴い,全面オンライン講義へ移行となりました.2 月 3 日現在,厚生労働省の発表によると,国内死亡者数は 6018 人,陽性者の累積数は 394256 名となっています.全世界では感染者数が 9300 万人を超え,死亡者数も 200 万人を超えていると言われています.このような異常ともいえる状況での 2020 年において,建物の空調換気設備や衛生設備も多くの注目を浴びました.空気調和・衛生工学会をはじめとした多くの学会や協会で感染症対策や換気などに関するシンポジウム・ワークショップが開催され,本研究所からも大塚教授や私も講演者として情報提供を行いました.

 
COVID19 一色の一年でしたが,本年は研究所にとって大変喜ばしいニュースもございます.大塚教授が公益社団法人空気調和・衛生工学会の第 94 期,95 期の会長に就任されました.当学会は建築設備のまさに本丸であり,本研究所とも長く強い繋がりのある学会です.多くの皆様にご紹介させていただくために,特別に許可を得て,大塚教授の会長就任挨拶と年頭所感を本誌に転載させていただきました.また,高橋顧問が令和 2 年度産業標準化事業表彰経済産業大臣賞を受賞され,研究所に関連する大学院生 2 名も空気調和・衛生工学会大会優秀講演奨励賞を受賞されました.

 
建築設備を専門とする研究所として,技術者や研究者向けのみならず,一般の方々に向けた日常・非日常における建築設備の適切な運用方法等の情報提供が必要であると切に痛感した 1 年でした.今後も学部と連携し,ホームページ等で様々な情報を発信していきたいと思います.今後も所員ならびに関係者一同で頑張っていきたいと思いますので,ご支援のほどよろしくお願い申し上げます.

 
今後も所員ならびに関係者一同で頑張っていきたいと思いますので,ご支援のほどよろしくお願い申し上げます.

 
(建築設備工学研究所報 No.44(2021.3)「巻頭言」より)

沿革

当研究所は、建築設備界の草分け的指導者である大澤一郎(1891-1972)の提唱により、1968(昭和43)年に創設されました。
1965年、関東学院大学工学部に、国内初の建築設備工学科が設置され、建築設備技術者の育成を開始しましたが、この大学教育を研究面で支えるという役割を持つと同時に、建築設備技術の発展と建築設備技術者の再教育や産学協同研究の場が要望され、多くの方々の寄付と神奈川県・横浜市の助成を受けて、独立した研究所が創設されました。

1949(昭和24)年12月 学制改革により関東学院が新制大学に昇格。大澤一郎は関東学院大学教授となり工学部建築学科長に就任。
1959(昭和34)年 -1960(昭和35)年 大澤の後輩や教え子、建築設備界の有志により、建築設備工学研究所の設置に協力する「大沢先生を記念する会」が結成される。
1963(昭和38)年4月 建築学科内に「設備」、「構造」、「デザイン」、「建築」の4コース制を採用。設備が初めて独立確認される。
1963(昭和38)年7月 学内に建築設備工学研究所建設のための活動組織を発足。
1964(昭和39)年1月 工学館の竣工に伴い、建築設備工学科として初めて工学館3階313号室に研究所を開設。木村宏教授、井上嘉雄教授、鴻池淳志教授が入室。実験室は木造建物の8号館、4号館などに分散入室。
1965(昭和40)年1月19日 建築学科から分離し、わが国で初めての建築設備工学科が文部省により認可され、新学科として開講。
1968(昭和43)年5月18日 大沢記念建築設備工学研究所の竣工。相川学長により開所式が行われ、大沢一郎教授が初代研究所長に就任。
1969(昭和44)年-1971(昭和46)年 大学紛争により大学は約2年間機能を失い、研究所も産学協同などを理由に学生集会場として占拠される。
1973(昭和48)年4月 大澤一郎所長の死去に伴い、足立一郎教授、第2代所長就任。
1974(昭和49)年6月 関東学院大学大沢記念建築設備工学研究所規定の制定、施行。
1975(昭和50)年3月 足立一郎所長の死去に伴い、八巻信雄教授、第3代所長に就任。
1976(昭和51)年 武藤暢夫教授が中心となり、建築設備研究所報の発刊の準備開始。
1977(昭和52)年4月 武藤暢夫教授、第4代所長就任。
1977(昭和52)年 研修生の受入れ開始。
1978(昭和53)年3月 建築設備研究所報、第1号の発刊。
1978(昭和53)年 委託研究内規等を制定、施行。
1978(昭和53)年10月 第1号の受託研究として「地下変電所換気並びに騒音に関する調査研究 第2報」を東電設計株式会社と受託契約。
1978(昭和53)年 文部省、各都道府県の工業高等学校内に1か所以上の設備科を設置することを各都道府県に指示。
1983(昭和58)年4月 大沢宏教授教授、第5代所長就任。
1988(昭和63)年12月 研究所4階に建築設備資料室を開設。12月2日を中心に建築設備工学研究所創設20周年記念会の行事開催。記念講演会講師に豊橋技術科学大学・名誉教授小林陽太郎氏を招聘。新設された建築設備資料室において特別展示を行う。
1989(平成元)年4月 武藤暢夫教授、第6代所長再就任。
1989(平成元)年- 建築設備資料室整備事業として、歴史的由緒を求め、関東学院三春台校舎、農林中金ビル、第一生命ビル、遺愛女子高等学院暖房設備(北海道)などの調査記録、寄贈物品搬入などが逐次行う。
1990(平成2)年10月 函館の遺愛女子高等学院、同本館の建築及び蒸気暖房設備の調査実施。
1991(平成3)年4月 井上嘉雄教授、第7代所長就任。
1992(平成4)年2月 外来研究員と委託研究に共同従事。
1993(平成5)年4月 泉忠之教授、第8代所長就任。
1995(平成7)年4月 山本育三教授、第9代所長就任。
1997(平成9)年4月 津田宏之教授、第10代所長就任。
2002(平成14)年4月 山本育三教授、第11代所長再就任。
2004(平成16)年4月 高橋健彦教授、第12代所長就任。
2005(平成17)年4月 文部科学省学術フロンティア推進事業として、大沢記念建築設備工学研究所をリニューアル工事。竣工。
2010(平成22)年4月 大塚雅之教授、第13代所長就任。
2016(平成28)年4月 神谷是行教授、第14代所長就任。
2018(平成30)年4月 大塚雅之教授、第15代所長就任。
2020(令和2)年4月 遠藤智行教授、第16代所長就任。

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建築設備工学のパイオニア、大澤一郎

 
 
本研究所の創設者である大澤一郎は、1914(大正3)年、早稲田大学建築学科2回生として卒業した後、1916年に機械工学科を卒業し、同時に建築学科助教授に就任しています。 その後1920年から1922年にかけて早稲田大学初の留学生として米国イリノイ大学に留学し、帰国後、早稲田大学助教授、芝浦工業大学教授、日本大学教授を歴任した後、1947(昭和22)年に関東学院大学教授に着任しました。
着任後は、「建築設備工学科」の新設と、「建築設備工学研究所」の創立、ならびに相互密接な連係のもとにおける教育と研究活動を念願とし、研究所は、来るべき時代の建築設備技術の汎用性と多面性の要求と進歩のために、学内のみならず学外における調査・研究、ならびに研究施設の利用を構想していました。
そして1965年、「建築設備工学科」を設置し、さらに、1968年に「建築設備工学研究所(現大沢記念建築設備工学研究所)を設立させ、念頭を結実させたのです。
そのわずか4年後の1972年に永眠。正にその生涯を建築設備工学に捧げたと言えます。大澤一郎の戦後日本の建築設備における教育者、開拓者として果たした役割は大きく、その理念は本研究所の精神として今日まで脈々と受け継がれています。

褒章

1964年(昭和39年)  建築大臣表彰
1964年(昭和39年)  藍綬褒章
1965年(昭和40年)  勲四等旭日小綬章

学位等

工学博士・一級建築士・技術士・設備士

関係学会・協会

・日本建築学会(評議員・各種委員・終身会員)
・日本建築士会(役員)
・空気調和衛生工学会(会長一期・副会長二期・監事・名誉会員)
・日本建築設備士協会(会長一期)
・日本建築設備設計家協会(会長数期)

公務・公職暦

・文部省嘱託
・海軍省嘱託
・通産省嘱託
・外務省嘱託
・建設省嘱託
・科学技術省嘱託
・東京都嘱託
・弘前市技術顧問
・草津市嘱託